日本語教員養成課程は、日本語を母語としない人に日本語を教える教員の養成を目的としています。近年のグローバル化の進展による国内外の日本語学習者の増加や、それに伴う学習ニーズの多様化に対応した日本語教員の養成が、社会から大いに期待されています。また、日本語教育は、日本と諸外国の国際交流を活発にし、日本に対する理解を深めるために大きな役割を果たしています。
したがって、日本語教員には、日本語を的確に運用する能力、学習者にわかりやすく伝えるコミュニケーション能力、日本語と言語に関する知識、言語を教える専門的知識・能力のほかに、異文化対処能力や幅広い教養と豊かな人間性が必要とされます。
1．履修方法
本学の日本語教員養成課程を修了するためには、日本語教員養成課程の定める科目を履修し、合計28単位を修得しなければなりません。 ２年次以降を中心に、４年間にわたって履修するため、計画的な学修が必要です。
2．履修登録
＜日本語コミュニケーション学科＞
日本語教員養成課程の科目は、履修登録期間にMUSCATで履修登録が可能です。
ただし、クラスの指定など、履修について別に指示がある場合は、それに従ってください。
3．資格課程費の納入
＜日本語コミュニケーション学科＞
資格課程費の納入は不要です（「日本語教育実習」の実習費（４.参照）は別途必要となります）。
4．「日本語教育実習」の履修資格および実習費
【履修資格】
①日本語教員養成課程の修了を目指す者であること
②「日本語教授法概論（Ａ～Ｄ）」をすべてＢ評価以上の成績で修得していること （Ｃ評価以下の場合は、評価改善のための再履修が可能です）
【実習の申込方法】
日本語教育実習を履修するためには、原則として履修の前年度に申込をする必要があります。申込方法の詳細はMUSCATでお知らせします（１月中旬）。
【実習費】
「日本語教育実習」の実習費（10,000円）は、実習期間中に徴収します。
５．修了証書
卒業時に「日本語教員養成課程修了証書」を交付します。
6．日本語教員養成に関する科目
日本語教員養成課程履修内規
第１条 日本語教員養成課程を修了するためには、大学学則第22条の７別表６〔日本語教員養成に関する科目〕に定める単位（*1）を修得しなければならない。
第２条 日本語教員養成課程を履修するためには、別に定める履修費を納入し、履修登録をしなければならない。
第３条 日本語教育実習を履修するためには次の要件を満たさなければならない。
（1）日本語教授法概論（*2）を履修し、その評価がＢ以上であること。
（2）別に定める日本語教育実習費を納入すること。
第４条 日本語教授法概論（*2）については、単位修得後評価を改善するための再履修を認める。
第５条 健康上の理由、または懲戒その他の理由などにより教授会が不適と認めた場合は、日本語教育実習を許可しないことがある。
*1 入学年度ごとの表を確認すること
*2 2014年度以降の入学生は「日本語教授法概論Ａ～Ｄ」