ディプロマ・ポリシー/カリキュラム・ポリシー Diploma Policy/Curriculum Policy
言語文化専攻修士課程には「言語文化コース」と「ビジネス日本語コース」の2コースがあります。
言語文化コース
本コースでは、1)多様な文化を理解し、日本語・日本文化と日本語教授法に関する高度な専門知識を有した日本語・日本語教育の専門家、2)異文化コミュニケーション及び比較文化の視点から研究・教育を行うための知見を有し、多文化共生・異文化交流の現場に資する能力を備えた異文化コミュニケーションの専門家を育成します。それに加え、中国語中級レベル以上の院生や中国人留学生は高度な職業人に必要な日中通訳・翻訳力を身に付けることもできます。
日本語教育分野
日本語教育学、およびその関連領域(対照言語学、音声学、第二言語習得、談話・会話分析など)に関する研究が遂行できる知識、能力を養成すると同時に、日本語教育を行う際に必要とされるより高度な実践的能力を養成します。
「日本語教育文法論A・B」では文法知識を意識化し、日本語学と日本語教育の関連を考えます。「日本語特殊研究A・B」では音声学全般、および日本語音声の特徴を学び、それらの知識を日本語教育に応用する方法について考えます。また、「日本語教育学演習A・B」では最新の第二言語習得理論を学ぶことを通して、研究課題の設定や論文執筆に必要な能力を身に付けます。そして、「日本語教育実践研究A・B」ではコミュニケーション論を中心に学びつつ、日本語教育実践に関する知識とスキルを身に付けます。「日本語教育実習A・B」ではICT活用をはじめとした新しい言語教育をデザインできる実践力を養います。
これらの科目と必修科目である「言語文化研究概論」「言語文化研究法」や、異文化コミュニケーション分野の科目を併せて履修することで、多様な観点から研究を遂行できる日本語教育学研究者、また、理論に基づく日本語教育ができる実践者を養成します。
異文化コミュニケーション分野
異文化コミュニケーションを総合的、体系的に研究・教育するための学術的知識・スキルを修得します。「異文化コミュニケーション研究A・B」では、異文化コミュニケーションの分野で扱われる様々なテーマに関する基礎的な知識を学び、文化によって異なる論理や思考を多面的に分析・考察する方法を身に付けます。「異文化教育学演習A・B」ではグローバル化する社会において、異文化の人びとと協働・共生していくために必要な多文化教育について学ぶとともに、そのような教育における学習をデザインする能力を養成します。また、「比較文化研究A・B」では、複数の文化を比較するという観点から、日中と日米の比較を中心に、文化間の共通点、相違点について分析・考察を深めていきます。「言語特殊研究A・B」では、第2言語習得理論と社会言語学の観点から異文化コミュニケーションについて理解を深めます。「言語文化特殊研究A・B」では、異文化コミュニケーションを理解するための基盤となるコミュニケーション研究の概念・理論を学びます。これらの科目を通して、異文化コミュニケーションに関する専門性を持つ研究者、教育者を養成します。
<修了後の進路>
■日本企業・外資企業
■文化・コミュニケーション分野における研究職(国内、海外の大学院博士課程進学)
■国際交流コーディネーター、留学アドバイザー、異文化トレーナー
■大学職員
■企業内通訳・翻訳者
■官公庁、自治体等の国際交流・多文化共生関連部門職員
■国際協力団体、NPO、NGO職員
■大学の非常勤講師、日本語学校の教員
☆現職の小学校・中学校・高等学校の研修プログラムとして学ぶことができます。
(1年間の休職中にコースワークを終え、2年目は現職に復帰しつつ修士論文を完成させます)。
カリキュラム(課程修了要件、開講表など)
ビジネス日本語コース
本コースは留学生を対象とし、高度なビジネス日本語運用能力を習得できるカリキュラムのもと、グローバル社会で活躍できる高度職業人財を育成します。
日本企業、日系企業においては、確かな知識やグローバルな視野と、日本語による高度なビジネス・コミュニケーション能力が必要とされています。本コースでは、実践的で高度なビジネス日本語運用能力と課題発見・解決能力、異文化調整力を強化します。
本コースで取得できる学位は「修士(ビジネス日本語)」です。ビジネス日本語科目群、ビジネス科目群、プロジェクト・特定課題研究の各科目群を中心に、実践力と研究力を身に付けます。「BJTビジネス日本語能力テスト」J1+も目指します。
<修了後の進路>
■グローバル企業
■外資系企業
■国内の日系企業
■海外の日系企業
■国際ボランティアなどのNPO・NGO
カリキュラム(課程修了要件、開講表など)
研究指導計画、学位論文審査基準
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